NEWS 経営改善コラム･･･マーケティング、組織活性化、経営コンサルティング、健康経営、SDGs

近年、スーパーマーケット・食料品スーパー業界のマーケットが飽和化し、「勝ち組」「負け組」の棲み分けが明確になっています。当社が創業40年以上の実績で培ってきたノウハウを活かして、スーパーマーケット・食品スーパーの新規店舗の開発・MD政策提案、既存店の診断・活性化、そしてリニューアルコンサルティングをお届けし、「勝ち組」へ導きます。

これまで当社が出してきた成果をベースに培ってきたノウハウから、食料品スーパーは、今後、こうやって生き残る！と題して、大手スーパーと差別化を図って成長する中小スーパーの戦略の具体的な展開についての解説をしています。
是非、下記、動画もご覧ください。

●マーケティング活動
・市場余力分析・立地判定プログラム
・マーケット概要調査
・競合店調査
・商圏設定・売上シミュレーション
・業態策定
・MD政策
・オープン時・オープン後検証リサーチ
・新業態開発
・地域特性を活かしたMD政策提案　など

●オペレーション体制構築
・店舗オペレーションマニュアル
・販売マニュアル
・接客サービスマニュアル
・QSCマニュアル

●従業員教育
・開業前店長研修
・開業前部門長・チーフ研修
・開業前従業員研修
・開業前パート・アルバイト研修

郊外の住宅地立地、ロードサイドへの出店を中心に店舗展開してきた食料品スーパー企業が、大阪都心部立地の商業施設へ初出店となったことから、都心部駅前立地型商業施設内に出店するための新たな業態開発した成功事例をご紹介しています。

●マーケティング活動
・来店客調査・CS調査
・客動線調査
・新規競合店影響度調査

●店舗活性化
・店舗臨店指導（店舗覆面調査）
・店舗クリニック診断
・店舗活性化マーケティング

●顧客管理
・フリークエントショッパーズプログラム（FSP）

●従業員教育
・店長研修
・部門長・チーフ研修
・従業員研修
・パート・アルバイト研修

●リニューアル
・リニューアルマーケティング
・基本・実施設計

●地域の食文化のMD提案
関西の地方都市に新店を出店するにあたり、その地域特有の料理や名産品などについてリサーチを行い、惣菜部門とグロサリー、デイリー部門のMD提案を実施。
「どのお店も同じ品揃え」の時代は終わりました。いかにして、その地域に密着したMD展開を行うか。それが今後の店舗の存続にかかっています。

●都心部立地業態開発の提案
食品スーパーを展開する企業の、大阪都心部駅前の出店に伴う業態開発のために、関東の駅構内の成功店舗をベンチマークとした調査を実施し、新たな都心部立地業態開発の提案を実施。
従来の郊外・住宅立地から都心部へ進出することで、新たな活路を見出し、新業態展開を推進しました。

●新規競合店影響度検証リサーチ
既存スーパーマーケットの近隣に大型量販店が出店。マーケティング活動を通じて、新規競合店の影響度検証と差別化戦略の構築を行い、今後の生き残りをかけた施策提案を実施しました。
今後は競合店の新規出店などに負けない強固なMD政策をはじめ、地域密着化施策が重要になってくるといえるでしょう。

●新規出店にともなう売上シミュレーション
新規出店候補物件のマーケティング活動結果をもとに、出店判定と売上シミュレーションを実施。
今後、新規出店の計画には、開発担当者の勘と経験だけではなく、マーケティング活動を通じた科学的データを基にした判断・計画作りが重要といえます。
スーパーマーケット・食品スーパー業界でも、マーケティングの重要性が高まっています。

●新店基本計画の提案
関西エリアで店舗展開する食料品スーパーの新店開発にともない、マーケット概要調査・買物行動調査・競合店調査の結果から売上高予測とソフト面の対策提案、レイアウト提案を行いました。
従来のパッケージ型店舗開発の時代は終わりました。今後、勝ち組に属するためには、地域居住者ニーズを反映したMDと店舗計画が重要です。

●不振店舗のクリニック診断
関西で店舗展開する企業の営業不振店舗にクリニック診断を実施。マーケティング活動、そして観察調査の結果から問題・課題点を抽出し、今後の集客・営業強化、来店顧客の満足度向上によるリピート促進と買い上げ点数アップ施策などを提案しました。
環境変化により営業不振に陥る店舗が増えています。早期の是正活動が重要です。


食料品スーパーの経営改善事例はこちらをご覧ください！

各都道府県の中堅規模スーパーの2世経営者育成のために、「経営塾」を開校。現在、全国規模のネットワークを形成しています。また、中堅規模スーパーの全国組織「アクタスビリオン会」を結成。経営の高度化、大手競合店対策および大型店対策、顧客管理と育成についての研究会として、20年以上活動を続けています。

食料品スーパーなどの事業者から廃棄される｢まだ食べられる食材｣は、年間 275 万トンもあるといわれています。
私たちは、食品ロスを削減するためにアプリによるサービスを提供しています。
賞味期限、消費期限間近の商品をアプリに登録し、お買得価格で販売することで廃棄をなくすサービスです。
具体的な活用方法は
・廃棄予定の食品をセットにしてお楽しみセットとしてお安く提供する
・店舗内にフードロスマッチングアプリの販促物を掲示することで、店舗としてSDGs対策をしていることをお客さま、社会にアピールでき、企業価値を向上すことができる
・フードバンクなどに適さない食品で廃棄している食品を選定して提供する
ことなどがあります。
アプリは、無料の試用期間がありますので、是非、この機会にお試しください!

【フードロス対策アプリの詳細は、こちらをご覧ください!

2020年の年末から、関西を中心に店舗展開する食料品スーパーの経営不振の原因を洗い出すために、無作為抽出にて店舗を抽出し、現状把握と分析を進めました。
その中から問題点とその原因を洗い出し、2021年の4月から2店舗を対象に、私たちコンサルタントが店舗に入って、店長をはじめ店舗スタッフ、エリアマネージャー、そして商品部とも連携して活性化指導を推進しています。
主な改善指導の内容は下記です。

【MD(品揃え)改善】
・売れ筋商品と死筋商品分析を行い死筋商品を削除、新商品や売れ筋商品の導入などMD面の改善指導
　商品部に取扱いがない商品の取扱いができるよう調整なども行っています

【レイアウト･売場改善】
・店内ゾーニングの見直し改善
・棚割りの改善
・ゴンドラエンドの特売コーナーづくり改善(ゴンドラエンドには適切な什器がないコーナーが多いため、新たなゴンドラエンド用什器の導入)
・POPのデザインも改定

【プロモーション改善】
・ポイントカードの企画･導入

このように、私たちが中心になってMD面と売場面、プロモーション面から改善を実践して、店舗の抜本的な経営改善を推進しています。
業務着手から、約1ヶ月程度ですので、今後、売上高･粗利益などの向上を検証していきます。

近年の流通業界を取り巻く環境は、ますます厳しくなっています。
大手資本の食料品スーパーは、地域型の食料品スーパーを傘下に入れて地域ごと押さえてしまったり、狭域商圏型でエリアドミナント政策として候補物件を探しては積極的に出店を推進しています。
その一方で地域型の食料品スーパーも、地域密着に重点を置いた事業展開をしています。

今後、食料品スーパーの競争は、まだ厳しくなることが予想されます。そして立地特性を加味した新たな業態開発やMD政策、そして来店客に向けたセールスプロモーションなどがさらに重要になり、セールスプロモーションの中でもインストアプロモーションの重要性はますます高まっていくでしょう。
そして、なんといっても地域型の食料品スーパーにおいては、店舗スタッフとお客様とのコミュニケーション、馴染みと信頼などを最大の魅力として事業展開していくことが、最も大切と考えています。
大手資本に負けない事業運営を、一緒に推進していきましょう。