NEWS 経営改善コラム･･･マーケティング、組織活性化、経営コンサルティング、健康経営、SDGs

ビジネス・キャリア検定は、貴社の研修目的や実施体制に応じて、以下の4つのパターンでご導入いただけます。これまで、製造業からサービス業まで幅広い業種の企業様に選ばれてきました。

【パターン1】
通信教育型（自己啓発支援として導入）
社員の自己啓発支援メニューの一つとして、通信講座を導入いただく形です。特別な研修日程を組む必要がなく、社員が自身のペースで学習を進められるため、全社的な学習機会の提供として取り入れやすいのが特徴です。
◆導入実績
飲料メーカー様、専門印刷・出版企業様、自動車部品メーカー様、浄水関連機器メーカー様　など
また、全社員・各専門部署スタッフを対象とした専門スキル習得教育として、部署単位で導入いただいている事例もあります。

【パターン2】
集合研修型（社内研修として導入）
当学院講師が貴社に伺い、集合研修形式で実施するパターンです。研修目的や対象者に応じて、以下のようなカスタマイズが可能です。
◆導入実績
•基本研修＋試験直前対策
2日間の基本研修と、試験直前対策研修を組み合わせて実施
•新入社員研修として
入社時の基礎知識習得と検定学習を兼ねて実施
•管理職育成プロジェクトとして
2年間の育成プログラムに組み込み、段階的にプロフェッショナル人材を育成
•配置転換後の基本研修として
異動・配置転換後、新しい担当業務の基礎固めとして実施

【パターン3】
通信教育＋集合研修 併用型
基礎学習を通信講座で行い、基本的な知識を習得したうえで、集合研修で重点的に理解を深める組み合わせ型です。基礎から応用まで、段階的にしっかり定着させたい場合に適しています。
このほか、2日間の基本研修とドリル形式の問題集を組み合わせ、その後試験直前対策研修を実施するパターンもございます。

【パターン4】
eラーニング
2026年度より新たにeラーニングを開始しました。
ビジネス･キャリア検定eラーニングの詳細はこちらをご覧ください。

貴社の研修目的・実施体制・繁忙期などに応じて、最適な組み合わせをご提案いたします。
貴社に合った導入パターンのご相談は下記よりご連絡ください。

【通信講座（自己啓発コース／合格コース）】
社員それぞれのペースで学習を進めていただける形式です。月1回の添削課題を通じて、着実な知識定着を図ります。

◆自己啓発コース
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　3級　　　　　　2級
基本的な教育期間（在籍期間） 　　　　　　4ヵ月（8ヵ月）　　5ヵ月（10ヵ月）
添削回数（添削提出頻度） 　　　　　　　　3回（月1回）　　 4回（月1回）
添削問題数（修了認定試験問題数）　　　　20問（20問）　　20問（20問）
修了試験　　　　　　　　　　　　　　　　　1回　　　　　　1回

◆合格コース
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　3級　　　　　　2級
基本的な教育期間（在籍期間） 　　 　　　6ヵ月（12ヵ月）　　6ヵ月（12ヵ月）
添削回数（添削提出頻度）　　　　　 　　 5回（月1回） 　 　 5回（月1回）
添削問題数（修了認定試験問題数） 　　　 30問（50問） 　 30問（50問）
修了試験　　　　　　　　　　　　　　　　　1回　　　　　　1回


【通学・オープン講座】
複数名のスキル習得を一度に図りたい場合や、配置転換に伴う短期集中でのスキル修得ニーズに対応した形式です。勤務体系に合わせて、土曜日終日コース・平日夜間コースから選択いただけます。

　　　　　　　　　　　　　　3級　　　　　　　　　 　 　　　2級
コース　　　　　　　土曜日終日／平日夜間　　　　 　土曜日終日／平日夜間
時間帯　　　　　10:00〜17:00／18:00〜21:00　 　10:00〜17:00／18:00〜21:00
講座回数　　　　　　　　 10回／20回　　　　　　　　　　 13回／26回
会場 　　　　　　　　　NMRビジネス・キャリア学院3階セミナールーム


【社内研修（出張）講座】
貴社のご要望に合わせ、カリキュラム設計から実施日程・頻度・会場まで個別対応いたします。貴社の業務繁忙状況、社員の現状スキル、目標とする育成レベルに応じて、成果の高い研修プログラムを設計します。


社内研修（出張）講座の詳細を相談いただく場合は、下記からご連絡ください。

ビジネス・キャリア検定は、受講・受験そのものだけでなく、社員の実務能力を客観的な指標として人事評価・昇給昇格制度に組み込むことで、より大きな効果を発揮します。
当社では、検定講座の設計にとどまらず、実際にどのように評価基準・昇格基準へ反映させるかというご相談も承っております。印刷業・工業用部品製造業など、職能資格制度の昇格基準として検定を導入いただいた事例もございます。
「研修を実施しても社員のスキルアップが評価に結びつかない」「客観的な人材育成の指標がほしい」とお悩みの人事ご担当者様は、お気軽にご相談ください。


人事制度への組み込みについてご相談いただく場合は、下記よりご連絡ください。

ビジネス・キャリア制度は2001年に創設され、2007年より公的資格へとバージョンアップしました。当学院は制度創設以来、通信教育・集合研修を通じて、企業様の人材育成を支援してまいりました。
社員の実務能力を客観的に証明・評価する仕組みとして、また社員自身のスキルアップ・キャリアアップの動機づけとして、ビジネス・キャリア検定を人材育成にどう組み込むかは、企業ごとに最適な形が異なります。貴社の研修体制・人事制度・現場の状況をお伺いしたうえで、プロフェッショナル講師が個別にカリキュラムをご提案いたします。


社内研修としての導入をご検討の際は、下記からお気軽にご相談ください。

Q1. 何名からでも社内研修（出張講座）は依頼できますか？
A1. はい、少人数からご相談いただけます。対象人数や部署構成に応じて、通信教育型・集合研修型・併用型のいずれが適しているかもあわせてご提案いたします。

Q2. 通信教育型と集合研修型、どちらを選べばよいかわかりません。
A2. 学習ペースを社員に委ねたい場合は通信教育型、短期間で知識を定着させたい場合や新入社員研修・配置転換時の集中教育には集合研修型が向いています。実施体制や繁忙期を伺ったうえで最適な組み合わせをご提案します。

Q3. 3級・2級のどちらから始めるべきですか？
A3. 実務経験が浅い方や新入社員には3級、実務経験3年程度以上で担当業務の体系的な知識整理を目指す方には2級をおすすめしています。対象社員のレベルに応じて級を混在させて導入することも可能です。

Q4. 合格率はどのくらいですか？
A4. 当学院の社内研修（総務2級）では、合格率92％の実績がございます（過去実施分）。カリキュラム設計と添削指導により、着実な知識定着を図っています。

Q5. 研修効果を人事評価・昇格基準に反映させることはできますか？
A5. 可能です。印刷業・工業用部品製造業など、職能資格制度の昇格基準として検定を組み込んでいただいた事例がございます。評価基準への反映方法についても個別にご相談を承ります。

Q6. どの分野の検定に対応していますか？
A6. 経営情報システム、ロジスティクス、生産管理、営業・マーケティング、人事・人材開発・労務管理、経理・財務管理、企業法務・総務、経営戦略の8分野・40試験区分に対応しています。貴社の部署・職種に合わせた分野選定もご相談いただけます。

Q7. 研修会場は貴社（当学院）以外でも実施できますか？
A7. はい、社内研修（出張）講座では、講師が貴社にお伺いして実施します。実施日程・頻度・会場についても、貴社のご要望に合わせて個別に調整いたします。

Q8. まずは何から相談すればよいですか？
A8. 現在の研修体制や人材育成の課題感をお伺いするところからで結構です。お電話（06-6305-6110）またはお問い合わせフォームより、お気軽にご相談ください。

・検定制度の概要（8分野40試験区分・受験資格など）

•eラーニング・通信講座など個人受講のご案内

•よくあるご質問

私たちは、長年、企業様の人材育成・組織開発のご支援をしてまいりましたが、「研修をやって終わり」になってしまい、実務力の向上や評価制度への反映にまで結びついていないケースを数多く見てきました。ビジネス・キャリア検定は、社員の実務能力を客観的な指標として可視化できる数少ない仕組みです。貴社の研修体制・人事制度に合わせた最適な活用方法を、私自身の事業承継の実体験も踏まえてご提案します。
受講者おひとりおひとりの理解度に合わせたフォローを心がけており、未経験からのスタートでも着実に知識を積み上げられるようサポートします。何から手をつければよいかわからない」という段階からでも、お気軽にご相談ください。
また、ビジネス･キャリア検定を昇格基準に組み込む制度設計のご支援実績があります。研修の効果を「評価に結びつく仕組み」として定着させることを得意としています。「客観的な人材育成の指標がほしい」とお悩みの人事ご担当者様は、ぜひご相談ください。

当社、代表取締役 中坊崇嗣が、企業と人材で執筆した『ビジネス･キャリア検定で人材力を高める』を無料でご提供させていただいております。ご希望の方は、下記、お問い合わせフォームに｢ビジネス･キャリア検定で人材力を高める記事希望｣と入力して｢送信｣ください。
当社から、｢ビジネス･キャリア検定で人材力を高める｣の執筆記事をお送りさせていただきます。