株式会社NMR流通総研は、マーケティングと組織活性化の経営コンサルティング支援を通じて企業活力の向上を推進しています。

近年、小売業界や飲食業界では、社員･アルバイト･パートを募集してもなかなかよい人材に恵まれないという環境がありますがそのような環境の下、最近のニュースなどで取り沙汰されてる下記のような問題増加が顕著になっています。

・CVSでペットボトル商品などをアルバイトが舌で舐めて袋詰めする
・CVSでおでんを口に入れて吐き出す
・回転ずし店舗で、魚をさばいてゴミ箱に入れ、その魚を再びまな板に戻す
・牛丼ファストフード店では、おたまを股間に当てる
・ラーメン店の芸能人訪問の際のことをTwitterへの不適切な投稿(おもんなかった･･･投稿)　など
そして、これらの問題がインターネット(中でもYouTube)を通じて拡散し、世の中に広く知られ、大きな社会的問題にまで発展しています。
その結果、対象となった企業は･･･

・企業ブランド力の低下
・株価の下落<例>回転寿司チェーン企業は、株価の下落で時価総額27億円損失ともいわれている
・対象店舗の閉鎖や赤字決算、最悪の場合倒産に追い込まれる場合もみられる

このような社会的問題を引き起こしている原因は｢行為そのもの(インターネットで拡散させることも含めて)｣と、｢行為に及ぶマインドによるもの｣の2つあると考えられます。

問題の発生頻度が高まっていることから企業･事業所は危機感を持って迅速に対応策を整えて着手する必要があります。

小売業界や飲食業界で発生している問題は、店舗従業員の｢行為｣として発生していますが、その｢行為｣を発生させている原因として｢マインド面｣が大きく影響していると考えられます。
このような問題を解決するためには、その｢マインド面｣をしっかりとしたものを持たせることが重要で、そのためには教育活動が最も重要な対応策になります。

※上記は、基本的なものを示しているため、社員･アルバイト･パートなどの雇用形態 によって内容を調整します。
※上記以外に業種特性(｢食｣に関わる業種であれば｢食の安全｣など)によって必要な内容があります。

動画教育コンテンツを提供するシステムを構築することで、｢いつでも｣｢どこでも｣｢誰でも｣研修を受けることができ、集合研修の｢時間｣｢場所｣｢人数｣｢費用｣などのデメリットを最小限に抑え、従業員教育を効果的かつ効率的に進めることができます。